Vol.1854：「次はいつ来るのか」に、二つの時計で答える

VOL.1854 ── 「次はいつ来るのか」に、二つの時計で答える

ITバブルの崩壊、リーマンショック、コロナショック──。大きな金融危機を時系列で並べると、不思議なほど一定の間隔が見えてきます。「危機は10年に一度やってくる」と、なんとなく語られるのもこのためです。では、その拍子(リズム)が本物だとしたら、次の「頂(いただき)」と「底」はどこに来るのか。本稿は、よく知られた二つのサイクル理論を実務目線で重ね合わせ、現在地と、その先の景色を読み解きます。

弊社はドバイ・カイロ・トビリシ・ラゴスに拠点を構え、新興国を中心とした海外不動産・法人設立・国際税務をサポートしています。サイクルの議論は「当てっこ」のためではありません。どこで警戒を強め、どこで好機をうかがうか──資産配分の地図として読むためのものです。最後に、サイクルが下降局面に入るとき、新興国不動産がポートフォリオで果たす役割まで触れます。

「10年に一度」は本当かThe Rhythm of Crises ── Counting the Beats

まず、誰もが知る大きな危機を並べてみましょう。1987年のブラックマンデー、1997年のアジア通貨危機、2000〜2001年のITバブル崩壊、2008年のリーマンショック、そして2020年のコロナショック。こうして見ると、おおむね10年弱の間隔で「何か」が起きていることがわかります。

ただし、この「約10年周期説」は注意して扱う必要があります。間隔は7年から13年までばらつきがあり、後から振り返ってパターンを当てはめている側面が否めません。あくまで「だいたいこのくらいの頻度で訪れる」という経験則であって、日付を指し示す精密な道具ではないのです。単純に外挿すれば、コロナから約10年後の2029〜2031年前後が次の警戒ゾーンということになります。

もうひとつの時計 ── 18.6年の不動産サイクルThe 18.6-Year Clock

「次の頂と底はどこか」という問いに、より具体的な年で答えてくれるのが、フィリップ・J・アンダーソンやフレッド・ハリソンが体系化した18.6年の不動産(土地)サイクルです。彼らの研究では、西側経済では平均して「14年の上昇＋4年の下落」というリズムが、200年以上にわたって繰り返されてきたとされます。ハリソンが1997年の時点で2008年の崩壊を予言したことで、この理論は一躍知られるようになりました。

この理論の説得力は、危機の「原因」を金融や心理ではなく土地(不動産)価格の循環に置く点にあります。信用が不動産に向かい、価格が膨らみ、やがてピークで反転する──という構造を、彼らは歴史的に追跡しています。そしてこのモデルでの計算は、驚くほど単純です。前回の底が2012年。そこから14年の上昇を加えると、次のピークは2026年。「それだけのことだ」と提唱者は言い切ります。

いま、どこにいるのか ── 「ウィナーズ・カース」の只中でWhere We Stand Now

では、私たちは今このサイクルのどこにいるのか。理論に従えば、現在はピーク直前の「ウィナーズ・カース(勝者の呪い)」と呼ばれる局面にあたります。上昇14年の最後の1〜2年で、投機と熱狂が最高潮に達する時期です。提唱者は、暗号資産の過熱や住宅関連株の動き、銀行規制の緩和といった現象を、まさにこの末期局面のサインと位置づけています。

重要なのは、サイクルは「全員を巻き込んでからでないとピークを打てない」と表現される点です。市場は、もう投じる資金も信用も残っていない状態──つまり誰もが強気になり、懐疑論が最小化したとき──にこそ頂を打つ。だからこそ、ピークは最大の楽観とともに訪れる、というわけです。

二つの時計が指す、同じ時刻When Two Clocks Agree

ここで冒頭の二つの理論を重ね合わせてみましょう。出発点がまったく異なるにもかかわらず、結論は近い時刻に収束します。約10年周期説は「2029〜2031年に次の危機」を、18.6年サイクルは「2026年に頂 → その後4年の下落 → 2030〜2032年に底」を示唆します。リーマンから18年、コロナから6年が経過した現在、どちらの時計も『サイクル終盤』を指している──この一致こそ、投資家が立ち止まって考えるべきポイントです。

下降局面で動く資本 ── 新興国という「位相のずれ」Capital in the Downcycle

サイクルが下降局面に入るとき、資本は消えるのではなく移動します。そして注目すべきは、この18.6年サイクルが「米英を中心とした西側経済」の現象として語られている点です。ドバイ・エジプト・ジョージアといった新興市場は、先進国とは景気・不動産サイクルの位相(タイミング)がずれていることが少なくありません。

先進国の不動産が2026〜2030年に調整局面を迎えるとして、その間も人口が増え、都市化が進み、実需が積み上がる市場は存在します。エジプトの新行政首都(NAC)周辺の開発や、ドバイの継続的な人口流入はその一例です。サイクルの異なる市場を組み合わせることは、ポートフォリオ全体の「下落の同時性」を薄める分散として機能し得ます。一つの時計だけで資産配分を決めない──これが、複数のサイクルを横目に見る投資家の知恵です。